会長ご挨拶

東海社会学会会長 後藤澄江(日本福祉大学教授) 

 2018年7月7日の第11回年次大会において、東海社会学会の会長を前期に引き続いて仰せつかりました。微力ではありますが、本会および東海地域の市民社会形成の発展に貢献できるよう努めてまいりたいと考えております。
 本学会は、長い準備期間を経て2008年1月に設立され、東海地域(愛知・岐阜・三重・静岡)に立地する大学・研究機関に所属する会員、また、本地域を活動拠点とするNPOをはじめ市民活動を担う会員を中心にして構成されています。2015年には学術会議協力学術研究団体としての認定を受け、社会学系コンソーシアムにも参加して、全国の社会学系の既存諸学会とのネットワークも築きつつあるところです。
 設立にあたって、その理念・目指すべき方向性は本学会会則第2条に、「本会は東海地域において社会学の研究および研究者相互の協力を推進し、その発展普及をはかるともに、関連する諸学問分野との学際的な協力体制をつくり、市民社会の形成に資することをめざす。」としています。本学会はこのように学会としてはユニークともいえる視点を打ち出していますが、地域社会で生起する災害、福祉や環境等の問題解決の方向性として地域創生や市民活動が強調される時代であればこそ、その志すところはますます重要になっていると考えております。
 本学会では、毎年の年次大会、次年度の大会テーマを視野に入れて企画する年間2~3回程度の研究例会、そして、秋には社会調査インターカレッジ発表会を開催しています。年次大会や研究例会は理論的・先駆的な社会学研究の発表の場であることはいうまでもなく、本学会を構成する会員が東海地域に実証的・実践的に迫った研究成果を持ち寄る場ともなっています。また、社会調査インターカレッジ発表会は、学生・院生が取り組んだ社会調査の成果を個別大学の枠を超えて報告する場となっており、学部・大学院の社会調査実習教育の水準を高める貴重な行事となっています。さらに、査読論文や特集論文を中心に編集される『東海社会学会年報』も安定的に刊行されるようになっています。
 本学会のここまでの道のりは決して平坦ではありませんでしたが、昨年に10周年を迎えられたのも、代々の会長・事務局や会員の皆様のご協力と熱意のおかげとこの場を借りて感謝申し上げる次第です。本学会のさらなる発展に向けて、学会外に向けた情報発信の強化や東海地域の大学・自治体・企業・市民団体との協働、そして、市民社会研究を掲げるアジアをはじめとした海外の諸学会との連携を模索すること等に取り組んでまいる所存です。会員の皆様のお役に立つ学会となるように努力してまいりますので、益々のご理解とご支援をどうぞよろしくお願いいたします。

2018年9月

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